１．書籍情報
両@リベ大学長著、朝日新聞出版、2020年6月発行、272ページ
２．購入した経緯
有名本をついに購入。
３．読書メモ
お金に関することなので、内容を鵜呑みにせずに、自分で裏を取り、自分で考える必要はもちろんあるが、役に立つポイントが多かった。例えば、これを契機に、過剰に入っていた傷害保険・医療保険のスリム化を行い、保険料が月5千円下がった。
以下、役に立ったポイントとメモ（「→」部分は私のコメント）。
■「低確率」＆「損失大」に備え、保険に入るのが基本。「低確率」＆「損失小」と「高確率」＆「損失小」には貯金で対応。どの程度貯金があるかによって、入る保険が変わってくる。例えば、がんになった場合の治療費は約6割の人が50〜100万円で済んでおり、これを「損失小」といえる程度に貯金がある人にとって、がん保険は不要。（35ページ）
→約4割は100万円以上かかっているということではあるが…
■高額療養費制度：月単位。標準報酬月額によるが、同53〜79万円だと、1ヵ月で300万円医療費がかかり、3割負担で90万円支払ったとしても、70万円位は返ってくる（自己負担限度額20万円）。更に4ヵ月目からの自己負担限度額は93千円になる。なお、標準報酬月額が28〜50万円だと、上記の半分位の自己負担。（42ページ）
■健康保険（会社員）は、保険料負担が会社と折半で、扶養制度があり、傷病手当金などの付属手当金がある。国民健康保険（自営業）の場合は、保険料全額自己負担で、扶養制度や付属手当金はない。（43ページ）
→扶養制度などがある分、健康保険の保険料は割高なのかもしれない。単純比較はできないことに注意。
■国民年金の満額は約78万円/年。厚生年金の概算は約175万円/年（40年間勤務。平均年収800万円）。合計で、約253万円/年（21万円/月）（58ページ）
■「低確率」＆「損失大」に備える保険：①火災保険、②対人対物無制限の損害保険（車・自転車持ちの場合）、③掛け捨ての死亡保険（自活できない身内がいる場合）（70ページ）
■借家の原状回復について。借りた当時の状態に戻すことでは無い。退去者負担の場合も、耐用年数に基づいて、残存価格で賠償すればよい（つまり、新品の値段で払わなくてよい）。国交省HPの「原状回復をめぐるトラブルとガイドライン」は必読。また、自力で対処が難しい場合は「NPO法人 賃貸トラブルたすけ隊」に相談する手も。（102、105ページ）
■火災保険の補償内容に「借家人賠償」の「不測かつ突発的な事故（破損・汚損）」がついていれば、壁や洗面台などを傷つけてしまった場合の費用を補償してもらえる。入居中でないと使えないので注意（退去時では使えない場合もある）。（107ページ）
■配偶者の扶養には２種類ある。①税金上の扶養、②社会保険（健康保険と年金）上の扶養。
①は配偶者控除がメリットで、扶養対象条件は年収103万円以下、②は被扶養者が自分で社会保険料を払う必要がなくなり、扶養対象条件は年収130万円以下。（金額メリットが大きいのは②）（135ページ）
■所得税や住民税は課税所得にかかるが、社会保険料は給与の額で決まるので高くつく。なお、副業で稼いだ事業所得には社会保険料はかからない。（142ページ）
■転職活動をしてみて、自分の市場価値を把握しておく。また、給与所得は増やしても税金や社会保険料で持っていかれるので、副業の事業所得を得ることに挑戦する。（156ページ）
■生活防衛資金は、会社員なら生活費6ヵ月分、自営業なら1年分。会社員の方が少なくて済むのは、傷病手当や失業保険があるから。（191ページ）
■「最高のタイミングでの売買」を狙って行うことは不可能だが、「最悪の状態の回避」を狙って行うことは「ドルコスト平均法」を以って可能。（211ページ）
■NISAのデメリットは、損益通算ができないこと（普通は損した株と得した株の損益を通算できる）。（215ページ）
■つみたてNISA対象のS&P500連動インデックスファンド：eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）。買付時の手数料無料（ノーロード）で信託報酬も年0.0968%。（219ページ）
■増配・高配当株の話（224-228ページ）
４．購入前の自分に薦めたい度
★★★★★（5段階中5）
